GPSエリア限定打刻とは？範囲外からの打刻を防ぐ勤怠管理の仕組み

スマホでのGPS打刻、どこからでもできてしまうのが不安ではありませんか。打刻できる範囲を限定できていないと、実際にどこで打刻をしているかの確認作業も負担となります。まずはチェックリストで自社の課題を確認し、その対策としてエリア限定打刻機能を紹介します。

「エリア限定打刻」とは

エリア限定打刻とは、あらかじめ指定した勤務予定地の範囲内にいる場合のみ、打刻を許可できる機能です。GPSなどの位置情報を利用して、打刻できる場所そのものを絞り込む仕組みで、位置情報を記録するだけの打刻とは異なり、範囲外からの打刻自体を制限することで、勤務予定地からのみ打刻させる運用を実現できます。

当てはまったら要注意：3つの自己診断チェックリスト

• 事業所や勤務予定地にいなくても、スマートフォンなどから打刻できてしまう
• 指定した場所以外での勤務を許可していないが、実際に守られているかは不安
• 不正打刻が疑われても、位置情報による裏付けがなく確認のしようがない

チェックリストの問題は、システム導入で解決できます

スマートフォンなどでどこからでも打刻できる状態のままでは、打刻できる範囲を限定できず、事業所以外からの打刻そのものを防ぐことはできません。従業員が別の場所から打刻していた場合でも、記録が残るだけでは事後の確認作業が発生してしまいます。

エリア限定打刻が可能な勤怠システムを導入すれば、あらかじめ指定した勤務予定地の範囲内にいるときのみ打刻できるようになります。範囲外からは打刻自体ができないため、事後の位置確認や不正打刻の疑いに対する調査といった手間を未然に防げます。

エリア限定打刻に対応しているシステム

エリア限定打刻は、以下のシステムで対応しています（五十音順）。

• KING OF TIME
• ジョブカン勤怠管理
• ジンジャー勤怠

エリア限定打刻といっても、対応範囲はシステムによって差があります。たとえば、指定できる範囲の広さや登録できる勤務予定地の数、別の打刻方法（PCからの打刻など）と併用できるかといった点は、実際の運用に影響しやすいポイントです。導入を検討する際は、こうした細かな仕様も含めて確認することをおすすめします。

※本記事の対応状況は、ITForward社が2026年9月時点で調査したデータをもとに作成しています。最新情報は各サービスの公式サイトよりご確認ください。

FAQ

Q. GPSでの位置情報取得は、従業員のプライバシーに配慮した仕組みになっていますか？

A. 一般的には、打刻の瞬間の位置情報のみを取得し、常時位置を追跡する仕組みではない製品が多いです。取得範囲や保存期間については、導入前に確認しておくと安心です。

Q. 直行直帰やテレワークの場合、エリア限定打刻はどう使い分けられますか？

A. 勤務予定地を事業所以外の場所（取引先やテレワーク先など）に設定できる製品であれば、直行直帰やテレワークの働き方にも対応できます。ただし、訪問先が日によって変わる場合は都度の登録が必要になるなど、運用の手間が発生することもあります。訪問先が固定されている取引先やテレワーク時の自宅など、勤務予定地を決めやすいケースでの活用が現実的です。

Q. 指定した範囲外から打刻しようとすると、どうなりますか？

A. 範囲外であることを示すエラーが表示され、打刻自体が完了しない仕組みが一般的です。従業員は自分がどこで打刻しようとしているかをその場で把握できます。

Q. 全従業員に一律でエリア限定打刻を適用する必要がありますか？

A. 対象者や部署ごとに適用の有無を分けられる製品もあります。内勤者と外勤者が混在する組織では、対象範囲の設定も確認しておくとよいでしょう。

まとめ

冒頭のチェックリストをもう一度確認してみましょう。

• 事業所や勤務予定地にいなくても打刻できてしまう
• 指定した場所以外での勤務を許可していないが、実際に守られているかは不安
• 不正打刻が疑われても位置情報による裏付けがない

当てはまった項目が多いほど、エリア限定打刻機能の検討優先度は高いといえます。この機能は、位置情報を記録するだけでなく、範囲外からの打刻自体を防ぐことで、事後確認の手間や不正打刻のリスクを未然に軽減するものです。自社の勤務実態を起点に、検討を進めてみてください。